🚨イラン・イスラエル紛争でビットコイン4％ダウン―今後の反発シナリオは？

2025 年 6 月 13 日のイラン・イスラエル紛争勃発は、ビットコインを含む 世界のリスク資産に即座の下落圧力をもたらした。 BTC は 4% 以上急落し 103,900 ドル割れ。 ただし半減期完了・現物 ETF マネー流入という構造的な強気要因に支えられ、 10 万ドル台を維持。
本稿は (1) 即時反応、(2) 安全資産かリスク資産かという議論、 (3) 需給・規制など複合要因、(4) 中東情勢が世界市場へ与える波及、 (5) 2025 年以降シナリオ、(6) 投資家への示唆 を簡潔に整理する。

株と BTC が同調下落し、金・債券・原油が買われる典型的な 「リスクオフ」構図が再現された。 すなわち、軍事ショック初動では BTC は依然リスク資産として扱われた。

• 相関の推移：2024 年後半、BTC-S&P500 相関 0.44、 BTC-金相関 +0.55 へ上昇。「デジタルゴールド」議論が再燃。
• 過去イベント比較
  ─ 2022/2 ウクライナ侵攻：初動急落→SWIFT 排除報道で 32% 急反発。
  ─ 2023/10 イスラエル-ハマス紛争：下落 6% 未満、その後 ETF 期待で高騰。
  ─ 2025/6 イラン-イスラエル紛争：4% 急落も高値圏維持。
• 文脈依存的で一貫性は薄い。
  短期：流動性優先で売られやすい。
  中長期：法定通貨不安・金融システム不信が強まると 逃避先として買われるケースも。

1. 需給バランス：発行上限 2100 万 BTC。
   半減期 (2024/4) で新規供給半減。ETF 経由 22 万 BTC の買い越し。
2. 規制動向：ETF 承認・機関参入を促す法整備は プラス材料。逆に締め付け強化は需給を冷やす。
3. 機関投資家の採用：Bitwise CEO「2025 年は機関の主流化元年」。 保有構造の安定化とボラティリティ低下を招く可能性。
4. マクロ経済：利上げ＝逆風、利下げ・ドル安＝追い風。 原油高インフレと景気後退リスクはリスク資産全般に重し。

原油供給懸念 → 原油価格急騰 → インフレ圧力・景気減速
⇒ 株▼ 債券▲ 金▲ ドル買い／円売り
世界銀行 はロシア・ウクライナ戦争に続く 「二重のエネルギー・ショック」を警告。 このシナリオでは BTC 含むリスク資産は持続的逆風。

• 強気シナリオ：半減期＋ETF 流入で 15〜25 万ドル （スコット・メルカー氏／Bitwise 等）。
• 弱気シナリオ：紛争長期化・二重エネルギーショック → 継続的リスクオフ。
• 代替資産シナリオ：法定通貨不安定→ 「デジタルゴールド」として再評価、資金流入加速。
• 成熟シナリオ：機関化進展→市場深度拡大・ ボラティリティ逓減。

• 短期ショック対応のリスク管理（損切り・ポートフォリオ再調整）。
• 構造的強気要因を踏まえた長期視点維持・押し目戦略。
• 金・国債などとの分散投資で地政学リスクをヘッジ。
• 規制・マクロ指標を継続モニタリング。
• 「デジタルゴールド」評価強化の兆しに注目。